ZEHとはNet Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略で、高断熱と省エネ機器（高効率エアコンや高効率給湯設備など）を用いて使用するエネルギーを抑え、太陽光発電システムなどの創エネルギー設備で電気を作り家庭で使う1年間のエネルギー収支をゼロ以下にした住宅のことです。

太陽光発電システムで電気をつくると設置しない場合と比べて電気代が30年間で最大180万円もお得になります。

国が住宅の省エネ化を推進するために、省エネレベルに応じた様々な補助金を用意しています。

10年間の金利引き下げのある【フラット35】Ｓ（ZEH）が利用可能です。

【フラット35】S（ZEH）とはZEH水準省エネ住宅にすると、借入金利を（当初5年間0.5％、6～10年目まで0.25％）引き下げられる住宅ローンです。この優遇制度が適用されると、例えば、3000万円借りた場合、総支払額を約113万円軽減できます。さらにZEH水準省エネ住宅に加えて長期優良住宅にした場合は、総支払額が約147万円（当初10年間0.5％引き下げ）も軽減され、さらにお得になります。

ZEHではない住宅は将来評価が下がる可能性があります。
国は「2020年までに標準的な新築住宅で、2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現」を目指しています。
そのため、今後はZEHが標準的な住宅になることが確実視されていますので相対的にZEHではない住宅の価値が下がる可能性がでてきます。

太陽光発電システムの場合、自立運転切り替えで最大1500Wが使用可能です。

長時間の停電はさまざまなストレスを引き起こします。暗いことや部屋が暑い、寒いなどでストレスと感じる人も多いです。
太陽光発電システムが自宅にあると、発電してる間は電気の使用が可能です。
スマホを充電したり、電気を灯せるだけでもストレスは大きく軽減できます。

太陽光発電や断熱性の高い素材を使用するので、一般住宅よりも初期費用は高めになります。
大体ですが一般的な新築住宅にプラスして、250万円から300万円程度高くなると言われています。

ZEHにするために増えた建築費を光熱費で回収しようとすると１００年を超えます。
ですから、目先の損得で考えるのではなく、災害のリスクや環境の貢献などの大きな視点をもって判断する必要があります。
また、最初にお伝えしたように、2030年の時点ではZEH住宅は標準化されている可能性が大いにあります。そうしますと、将来的にZEH住宅ではない住まいを売りに出したときの価格が適正につくとは限りません。短期的な支出ではなく、長期に見る目が必要になります。

ZEHの基準審査や国からの補助金を管轄しているSIIのグループ長からの発表ですので、信頼度はかなり高いと言えるでしょう。

ZEHとはどういうものか、メリットやデメリットはなにがあるのかをここまで見てきました。
ZEHとは「使うエネルギーを少なく、創るエネルギーを多く」を実現している住まいです。
R+house木津川ではZEHを上回る住宅を標準にしているので「光熱費削減」「補助金、税制の優遇」「住宅ローン金利の優遇」などを受けることができます。
また高性能住宅を手の届く価格で提供するために独自のルールを設け無駄なコストを省く工夫を施しています。

＞＞R+house木津川の光熱費も削減できる高性能なZEH住宅について詳しくはこちら